日立エナジージャパン、健康経営優良法人2026「大規模法人部門」で認定

日立エナジージャパン株式会社は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2026 (大規模法人部門)」に認定されました。当社は2023年以降、3年連続で「中小規模法人部門」で認定されていましたが、社員数の増加に伴い、初めて大規模法人部門で認定を受けました。「大規模法人部門」に認定された企業には、自社にとどまらず、グループ会社、取引先、地域、お客さま、従業員の家族へと健康経営の考え方を広げていくトップランナーとしての役割が期待されています。

エネルギー事業を支える「人財起点」の健康経営

日立エナジージャパンは、『安全と健康を守ることは全てに優先する』という「日立グループ安全衛生ポリシー」の基本理念と、「仕事環境における健康とWell-Beingの向上」という日立エナジーのグローバルHSE^*1ポリシーに基づき、従業員の健康保持・増進活動である「健康経営」を推進しています^*2。

日立エナジーは、エネルギー事業を支える人財を起点に、健康経営を企業価値と社会的信頼を支える経営基盤と捉え、今後も、安全・健康で従業員一人ひとりが輝ける仕事環境の構築を通じて、持続可能なエネルギーの未来を切り拓いていきます。
*1 Health, Safety, and Environment. 「健康・安全・環境」
*2 日立エナジージャパン 健康経営方針  

健康経営優良法人認定制度について

健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度です。10回目を迎えた今回は、「健康経営優良法人2026」として、「大規模法人部門」に3,765法人、「中小規模法人部門」に23,085法人が認定されました。

参考情報

日本健康会議公式ウェブサイト
ACTION！健康経営ポータルサイト

日立エナジーについて

日立エナジーは、持続可能なエネルギーの未来を支える革新的な送配電網技術を提供する、グローバルな技術リーダーです。当社の技術は、30億人以上の人々の生活を支えています。高電圧機器、変圧器、自動化、パワーエレクトロニクスなどのミッションクリティカルな技術を100年以上にわたって提供しており、電力システムの脱炭素化と電力需要の急増への対応という、エネルギー分野の喫緊の課題に取り組んでいます。140カ国以上の豊富な導入実績を有し、電力、産業、運輸、データセンター、インフラの各分野のお客さまと、長期的なパートナーシップを築いています。スイスに本社を置き、60カ国に50,000人以上の従業員を擁しており、約2兆4,000億円の事業規模を有しています。

日立エナジー関連リンク

https://www.hitachienergy.com/jp/ja
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日立製作所について

日立は、IT、OT(制御・運用技術)、プロダクトを活用した社会イノベーション事業(SIB)を通じて、環境・幸福・経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献します。デジタルシステム&サービス、エナジー、モビリティ、コネクティブインダストリーズの4セクターに加え、新たな成長事業を創出する戦略SIBビジネスユニットの事業体制でグローバルに事業を展開し、Lumadaをコアとしてデータから価値を創出することで、お客さまと社会の課題を解決します。2024年度(2025年3月期)売上収益は9兆7,833億円、2025年3月末時点で連結子会社は618社、全世界で約28万人の従業員を擁しています。詳しくは、www.hitachi.co.jpをご覧ください。